国会解散の翌日に皆既日食が起きた。
前近代社会では、日食は人心に大きな不安や動揺をもたらし、社会の大変動の前兆になる事があった。
天体現象である日食自体に、地上の人間世界を揺り動かす力があるかどうかは分からないが、人々が日食を何らかの大社会変化の前兆と考える限り、実際に日食の直後に社会体制の大きな変化が起きてくる事はあり得るわけである。
日本の古天文学に詳しい人から聞いた話だが、今回の皆既日食は、推古天皇の時代(推古37年)に起きた日食以来の、大きな社会的影響力をもつ皆既日食だそうである。
皆既日食が起きる前日に、麻生首相は国会を解散したのであり、今回の解散には色々な俗称が生まれてきそうだが、私はこれを「皆既日食解散」と読んだら面白いのではないか?と思っている。
単に、自民党が下野し、民主党を中心とする連立政権が生まれる可能性があるだけではない。
私は神秘思想を奉ずるものではないが、1000年単位の大きな文明の転換期に人類は遭遇しているようであり、日本の社会も政治もこれに従って大きく構造転換をしていくのではないか、と最近直感的に思っている。
皆既日食をめぐるお祭り騒ぎを見ていると、これが単なるメディアの仕掛けたイベントだけではない事が感じられる。
人々の心の中の奥深い部分が、何かこの皆既日食の後に大きな変化が来る事を予知し、これを恐れつつも期待しているような感覚が伝わってくる。
これは、なんとも科学的には説明のしようのない事ではあるが、多くのまっとうな宗教家や霊的直感のある人々が感じている事ではなかろうか。
推古天皇の時代には、それまで日本社会の基礎を形成していた縄文的な心性や古神道的なものが著しく衰退し、これがやがて大化の改新(645年)の大変化に繋がっていったようである。
大化の改新によって、仏教的律令国家が完成し、縄文的なものや古神道的なものは日本社会の表舞台から姿を消し、歴史の伏流水のような存在になってゆくようである。
ちなみに、私の尊敬する岡清先生は、2010年に日本国の第二の国産みが完了する、との予言を残されている。
岡先生によれば、1000年単位の日本の歴史の大転換が2010年から誰の目にも見えるような形で起きてくる、という事だそうである。
いずれにせよ、今回の皆既日食が、総選挙の結果を超えて、日本社会の大転換の前兆になるような気がしてならない。
国会が、本日解散され、いよいよ政界は総選挙に突入する。
世間では、自民党大敗と民主党政権誕生を予想する向きが大部分である。
しかし、自民党が勝利する道はまだ残っているように思う。
この場合の勝利の定義とは、自民党と公明党が合わせて衆議院の過半数を確保する事である。
今日は、総選挙における、自民党必勝法を麻生首相に伝授したい。
基本は、自民党の保守色を全面的に出し、民主党との違いをハッキリさせ、従来の自民党支持層をもう一度、結集する事である。
1. 麻生首相は、浜田防衛大臣を連れ、ただちにヘリコプターで尖閣列島に上陸する。
尖閣列島で記者会見を開き、同列島に自衛隊の基地を作ることを発表する。
尖閣列島近海におけるシナとの海底油田の共同開発を中止し、日本独自の海底油田の開発開始を宣言する。
これによって、麻生首相の強い国防意識を国民と世界に知らしめることができる。
2. 麻生首相は、靖国神社と伊勢神宮に参拝する。
伊勢神宮においては、自然の生態系の調和と共に生きることこそが日本文明の真髄であり、それを象徴するのが、伊勢神宮である、という旨の演説を行う。
つまり、伊勢神宮は今後の世界の真の環境運動の聖地となる場所である、と世界に向けて宣言する。
8月15日には、靖国神社に参拝し、麻生首相の信ずるところの日本の近現代史観を堂々と語ればよい。
大東亜戦争に関しても、首相の思うところを語れば、必ずや愛国心をもつ国民に訴えるはずである。
大東亜戦争において、日本は欧米の植民地主義をアジアから追放すべく奮闘した。
現在の日本は、シナの帝国主義植民地主義をアジアから一掃すべく、戦わなければならない。
麻生首相は、チベットやウイグルの問題を靖国神社から世界にアピールすべきである。
靖国神社へは出来れば、外国人と一緒に参拝すると良いだろう。
例えば、台湾の李登輝元総統や、イスラエルの元駐日大使のエリ・コーヘンさんなどに声をかければ、喜んで一緒に参拝してくれるだろう。
インドネシアのユドヨノ大統領も、首相の安部首相の靖国参拝は当然の事であると発言しているから、一緒に参拝してくれるかもしれない。
また、駐日各国大使に広く呼びかければ、多くの大使が一緒に参拝してくれるだろう。
靖国神社の「靖国」とは、「平和な国」という意味である。
8月15日に「平和のアピール」を世界に向けて、発信するのである。
靖国神社の中には、鎮霊社という、あらゆる戦争における全ての戦死者を慰霊するお社があるので、首相は本殿のみならず、鎮霊社にも必ずお参りすべきである。
なお、8月15日に靖国神社に参拝する前に、8月6日広島、8月9日長崎の原爆被害者慰霊祭にも参加し、世界の核兵器保有大国に核兵器全廃を要求することも重要である。
3. 次期自民党政権における、内閣の閣僚メンバーを事前に発表し、その約半分は女性とし、若手の大胆な起用も実現する。
これによって、新しい時代に対応した、新しい自民党をアピールする事が出来る。
小池百合子議員は、最近、反小泉色を強めているようだが、出来れば、副首相として入閣させるなどの約束をして、自民党の女性重視ぶりを強く印象付けると良いだろう。
4. 政府発行通貨や、永久国債(超長期国債)発行等の斬新な手段による経済復興策を作り、国民に大胆な経済改革を訴える。
これらの方策を用いれば、実質、年間3%以上の経済成長を実現することが可能であり、失業者を大幅に減らす事が出来る。
以上のような方針を打ち出し、行動すれば、先ず総選挙の主導権を麻生首相が握る事が出来る。
同時に、民主党の訴える、争点が見失われ、民主党側は完全な混乱に陥るであろう。
核兵器の全廃や、女性閣僚の多数の起用は、進歩的な政策であり、尖閣列島への自衛隊配備は保守的な政策である。
これらを同時に打ち出すことにより、民主党側は完全な混乱に陥り、麻生首相の訴える政策に対して、防戦一方になってしまう。
これによって、麻生首相は、選挙全体の主導権をつかむ事が出来る。
また、そうすることによって、従来の保守層の中核を呼び戻す事が出来る。
以上が、私が考えた現時点におけるベストと思われる麻生自民党必勝策である。
今までどおりの常識的な選挙をやれば、自民党は必ず大敗する。
これくらいに思い切った手を打たなければならない。
従来のタブーをかなぐり捨てて、NHKのJAPANデビュー捏造問題などについても、痛烈なる批判を麻生首相自身が展開すべきであろう。
今や、市中に活を求めるしかないのである。
20日午後1時からNHKのスタジオパーク前で、NHK捏造問題に抗議する集会が開かれた。
私もこの集会に参加し、1時半くらいから約5-6分間の、短いスピーチを行った。
JAPAN捏造番組を作った濱崎憲一ディレクターの「HIV/エイズと中国 感染者たちの挑戦 (寺子屋新書)
」と題する本を引用してお話をした。
この本は、NHKスペシャルで制作したテレビ番組の内容を新書版の本にしたもので、濱崎憲一ディレクターと同じくNHKの伊吹淳チーフプロデューサーの共著である。
この本の中で、濱崎氏は、シナのエイズ患者にいたく同情し、彼らがシナ社会の中で差別を受けながらも、力強く生き抜く姿に大変感動している。
おそらく、テレビ番組自身もそういった趣旨のもので、この本自体は特に批判すべき点は見当たらないように一見、思えるのである。
しかし、JAPANデビュー問題を知った後でこの本を読むと、濱崎ディレクターの偽善者ぶりに心の底から怒りが湧いてくるのを抑える事が出来ない。
この本の中で濱崎ディレクターは、社会的弱者に対する公正さを盛んに強調している。
以下、この本から引用する。
「その意味では、社会が弱者に対し、どのように向き合っているのか、という点が極めて重要になってくるように思う。」(P165)
「ひるがえって日本はどうだろうか。『階層化』が進む一方、豊かさに麻痺している社会が見えてくる。そこでは『社会的弱者』や『差別の対象になりがちな人々』に対する公正な向き合い方を問われる場や情報が、あまりにも乏しいのではないかと感じる。」(P166)
「その中に、『日本では差別や偏見が無関心によって見えなくされている』という感染者の声があった。『無関心』という言葉が胸に刺さった。」(P171)
「『感染者、患者への社会的偏見はあってはならない』と考える大多数の人間の一人として、これからもHIV/エイズを自分自身の問題として関心を持ち続けるという事、今、その事を改めて心に刻んでいる。」(P172)
(最後の2つの引用は、伊吹純チーフプロデューサーのものである。)
社会的弱者への差別や偏見は許されない。
社会的弱者や差別の対象になりがちな人々に対する社会的偏見はあってはならない。
と、堂々と訴えておきながら、一方で、台湾人やチベット人やウイグル人には社会的偏見を持ち、差別をするというのが、濱崎ディレクターに代表されるNHKの行き方なのであろう。
まったくの厚顔無恥としか言いようがない。
このような事について私のスピーチでは述べさせてもらった。
また、集会で集まってくれた人々に対して、なるべく「中国」という言葉は使わずに、「シナ」という言葉を使うようにお願いした。
私は、2000年(平成9年)に「シナ」という言葉を使った事を理由として麗澤大学を首になった人間である。
シナを「シナ」と呼んで首になったのは、世界の中でも私くらいしかいないのではないかと思う。
「中国」というのは、世界の中心の国であるという、美称である。
また、中華思想の表れでもある。
外国人に、中国という言葉を強要するのは、日本人が、外国人に対して、「日本」という言葉を使わずに、「神国日本と言え!」と強要するようなものである。
要するに、日本人に中国という言葉を使わせること自体が、シナの日本人に対する洗脳工作の一環なのである。
だから、中国という言葉を使わずに、「シナ」という言葉を使っていただきたい。
このようにもお願いしてきた。
※ 当日の抗議集会の様子は以下の動画にてご覧ください。
1/4【NHKの大罪】7.20山手線ぐるぐる祭り?街頭宣伝活動
2/4【NHKの大罪】7.20山手線ぐるぐる祭り?リレートーク集会
3/4【NHKの大罪】7.20山手線ぐるぐる祭り?アピール行動
4/4【NHKの大罪】7.20山手線ぐるぐる祭り?総括と今後の方針
昨夜、18日土曜日、チャンネル桜で放映された『厳喜に訊け!第2回』を、こちらのブログ上でもUPし、此方にご紹介させて頂きます。
【厳喜に訊け!第2回】NHK問題に見る無制限(超限)戦争[H21/7/18]
NHK問題は中国の対日情報戦と捉え、21世紀の新たな戦争形態 として認識すべきである。
日本人が認識できないうちに戦争に巻き込まれている恐ろしさについて、藤井厳喜が警鐘を鳴らします。
チャンネル桜でテレビコラムの時間を頂いているのは有難いことだが、何しろ4週間に1回で、しかも1回の時間が5分から6分というのでは、あまりに短すぎるというのが私の実感である。
この日も、現在の戦争の最新の形態である「無制限戦争」について、アメリカや旧ユーゴスラビア問題での実例についても語りたかったのだが、時間がなくて、とてもそこまでは出来なかった。
また、日本を内部から解体しようとする共和制革命の進行も、広義における無制限戦争の一形態と考える事が出来るだろう。
「大統領制」や「道州制導入」による隠れた共和制革命の謀略については既にこのブログで数回にわたって連載している。
※ 参考:
シリーズ 『共和制革命を狙う人々』 第1回 『日本に大統領制はあり得ない』
シリーズ 『共和制革命を狙う人々』 第2回 「地方主権論と共和制革命」
シリーズ 『共和制革命を狙う人々』 第3回 「道州制と共和制革命」
シリーズ 『共和制革命を狙う人々』 第4回 「天皇と国民を遠ざける連邦制論」
シリーズ 『共和制革命を狙う人々』 第5回 『地方の人々は本当に地方主権を望んでいるのか?』
シリーズ 『共和制革命を狙う人々』 第6回『世襲制批判・批判』
いずれにしろ、これらのテーマは現在、執筆中の『NHK捏造問題と無制限戦争』で詳しく分析してゆくつもりである。
本日、UPするもう一つの映像は、貨物検査法早期成立を求める拉致被害者家族会による緊急抗議行動のレポートである。
現在の、日本政治の混乱のゆえに、北朝鮮に相対峙する為に必要な法案が、成立しないという状況になっている。
この点に関しては、自民党も民主党も、取敢えず党利党略を棚に上げて、速やかに立法化すべきではないのか。
ただし、貨物検査法に従い、北朝鮮船舶を検査する場合には、日本人は予め相当の覚悟を固めておくことが必要である。
もし、北朝鮮の船舶が武力で日本側に抵抗してきた場合、日本と北朝鮮の間に武力紛争が発生することになる。
このような、軍事紛争を、場合によってはそれが両国間の戦争状態に発展する事をも、覚悟の上で、日本人はこの法案を成立させなければならない。
ちなみに、日本は国連では北朝鮮に対する制裁措置を他の国々に対して呼びかけているのであり、自国でこの法案が成立しなければ、国連で言っている事と自国の行動が全く相矛盾することになり、世界の笑い物となる。
【拉致問題】北朝鮮船の貨物検査法案早期成立を求める家族会緊急抗議行動[H21/7/18]
今回の衆議院解散によって廃案に追い込まれた「北朝鮮船の貨物検査法案」。
拉致問題までが政局の具とされる現状に「家族会」の皆 様が危機感を抱き、7月16日に渋谷駅・ハチ公前広場で緊急抗議 行動を起こしました。その様子をご覧いただきます。
YouTubeでアップされたのはこれだけだが、この日は、その他の多くのニュースについても解説した。
これらの続きの映像等については、チャンネル桜、So-TVで見ていただきたい。
※ チャンネル桜の各番組は、インターネット放送 So-TV にて、完全版が配信されています。
http://www.so-tv.jp/ ( 月額 3,150円 )
井尻先生を塾長とする、拓殖大学日本文化研究所の公開講座「日本塾」に午後1時から3時まで出席。
講座は午後5時まであったが、午後3時からは、チベット人の視点からのNHK批判を取材対談する為に、ペマ・ギャルポさんと会見した。
(この対談内容は、『NHK報道体質と無制限戦争の時代』で発表される)
当日の「日本塾」の講師は、遠藤浩一拓殖大学教授で、タイトルは『戦後日本の宿痾‐「吉田ドクトリン
」と「英霊の聲」‐』であった。
「吉田ドクトリン」とは、「自主防衛力を軽視しながら、日米安保条約に頼って日本の安全を確保し、国の主要な目標をもっぱら経済発展におく」という方針の事である。
今日においても、自民党はもとより、民主党や共産党まで、この「吉田ドクトリン」を堅持し、信奉している、といった有様である。
遠藤教授の講演は、吉田ドクトリンを根源的に鋭く批判しつつ、福田恒存や三島由紀夫から引用しつつ、戦後日本人の精神の空洞化を指弾するものであった。
特に、『池田勇人と三島由紀夫の「見えざる接点」』と題した講演の第二部が非常に面白かった。
今日においてすら、生命の安全と財産の保全のみを政治の至上の目的とする考え方が主流を占めている。
そこで、抜け落ちているのは、国家の独立と個人の生命を超える価値の次元の存在である。
自民党の政治の要諦は、生命と財産を守る事であるし、共産党はかねてから命とくらしを守るを党のスローガンとしてきた。
今また民主党は「生活が第一」と訴えて、国民の歓心を買おうとしている。
確かに、国民を食わせていくことは政治の目標の一つではあるが、それだけが目標であるというならば、あまりに唯物論的である。
日本人が日本人である為に継承していかなければならない精神的伝統を放棄し、ひたすら経済的にのみ繁栄してゆこうというのは、まことに卑しいことではあるが、今や総選挙を前にして、相変わらずこのような言論が横行し続けている。
吉田ドクトリンについて言えば、このドクトリンは、既に破たんしているのである。
何故なら、いまや、経済大国になって久しい日本をアメリカは防衛する意思はないのであり、この事は特に冷戦終焉後、明らかになってきている。
例えばアメリカ側からは、2000年にアーミテージ・レポートなる提言が日本に向けて発せられている。
要旨は、アメリカは日本をイギリスと同等の同盟国として扱うから、日本はそれに見合う自主防衛力を整備し、経済的にもお互いの市場を開放しあう方向に進むべきだ、というものであった。
日本側は、この提言に対して、今日まで一言も対案を出さずにきている。
アメリカ側から見れば、吉田ドクトリンはもう古い、新たな対等の日米関係を築こうと呼びかけてはみたが、日本人は吉田ドクトリンという古い殻の中にひきこもったままなのである。
井尻先生の講演の後半と、井尻先生と遠藤教授の対談を聞き逃したのが、誠に残念であった。