《お知らせ》4月15日から19日まで5日間連続して、夕刊フジ紙上で、シリーズ【突入した世界戦国時代】を連載中です。是非、ご一読ください♪
1日目【突入した世界戦国時代】北の軍事的恫喝に脅える弱腰韓国 経済危機で崖っぷち…
2日目 【突入した世界戦国時代】キプロス預金封鎖で急騰 仮想通貨ビットコイン
3日目【突入した世界戦国時代】サイバー攻撃&無人機の脅威 日本の備えは大丈夫か?
4日目【突入した世界戦国時代】サイバー、無人機、ロボット…軍事技術の後れ顕著な日本
5日目 【突入した世界戦国時代】日本人の食の安全どう守る
《藤井厳喜・最新刊、発売のお知らせ》
★新刊発売のお知らせ!『米中新冷戦、どうする日本
』 2013年2月15日、PHP研究所より発売決定!
【藤井厳喜】従軍慰安婦の全貌― 韓国と反日勢力による捏造の実態を暴く[H25/5/23収録]
YouTube : http://youtu.be/AZphWjwFs_Q
ニコニコ動画(3分割) : 1) http://www.nicovideo.jp/watch/sm20959933
2) http://www.nicovideo.jp/watch/sm20960023
3) http://www.nicovideo.jp/watch/sm20960163
この解説動画を見て頂ければ、全く予備知識なしでも、所謂「従軍慰安婦問題」の全体像が、理解できます。
結論から言えば、「従軍慰安婦」という制度は存在せず、日本の軍人を相手に商売をする商業慰安婦(売春婦)が存在しただけでした。
勿論、「慰安婦の日本政府および軍による強制連行」などという事は、一切、ありませんでした。
こういった事は、既に客観的研究によって、完全に立証されていることです。
しかし、日本国内の反日勢力と韓国が、ありもしない問題の捏造を重ねて、今日に至っています。
日本の良識派にとって、一番の味方は「歴史的事実」です。
事実を究明する事が、そのまま日本の無実を証明することになります。
韓国の政府も世論もマスメディアも、事実に直面する勇気を持っていません。
彼らは、「ありのままの過去」を認めることが出来ないのです。
そして、捏造に捏造を重ね、対日批判を声高に叫ぶだけです。
朝日新聞に代表される反日メディアは、この動きを常に扇動してきました。
こういった政治的圧力に屈服した自民党・宮澤内閣が発表したのが「河野談話」でした。
当時の政府自身が行なった調査結果では、全く強制連行を裏付ける証拠は何一つ見つかりませんでした。
それにも拘わらず、国内の反日メディアと韓国からの圧力に屈服して、「河野談話」が発表されたのです。
吉田清治なる人物が、1983年に出版した『私の戦争犯罪』という本があります。
この本が、所謂「従軍慰安婦問題」なるものの火付け役となりました。
吉田はこの本の中で、「済州島で韓国人女性を慰安婦にする為に、強制連行した」と語っていますが、後に、これは全くのウソである事が立証されました。
彼自身も、内容が嘘であった事を認めざるを得ませんでした。
「強制連行があった」と訴えるレポートや著作は、すべてこの吉田証言を事実として扱っています。
これ程に、「従軍慰安婦強制連行説」とは、インチキそのものであったのです。
偽証と捏造でしかありませんでした。
日本は、全くの無実の罪に陥れられたと言えるでしょう。
先ず、日本人自身が、事実を正確に認識する事が必要です。
そして、世界に向かって、この事実を堂々と訴えなければなりません。
そうすれば、韓国が声高に叫んでいるウソが、世界の良識ある人々の目に明らかになります。
従軍慰安婦問題という捏造事件に関して、我々日本人の敵は、冤罪をでっち上げた韓国世論であり、それを助けた朝日新聞に代表される日本国内の反日分子です。
しかし、韓国国民も、反日メディアも、一向に明々白々である捏造の罪を認める気配はありません。
そこで今、私たちが努力を集中すべきは、河野談話の撤回です。
今や河野談話こそが、従軍慰安婦強制連行の唯一の証拠となっています。
※ これが当時、発表された問題の「河野談話」の映像です。
日本国民として今、出来る事は、日本国政府に河野談話を撤回させる事です。
この為に我々の努力を集中しましょう。
【藤井厳喜】新刊紹介『米中新冷戦、どうする日本
』 2013年2月15日発売のお知らせ
YouTube : http://youtu.be/_zPq46NIsrQ
ニコニコ動画 : http://www.nicovideo.jp/watch/sm20068994
藤井厳喜・著 『米中新冷戦、どうする日本
』 2013年2月15日発売 (PHP研究所・刊) 1400円+税
http://www.amazon.co.jp/dp/4569811329
「軍事+経済の覇権拡大を続ける中国」vs「シェール革命で優位に立つアメリカ」
これからの世界はどこへ向かうのか?
米中新冷戦がすでに開始されている。
アメリカと中国(シナ)は、激しい対決時代に突入した。米中新冷戦が日本に重大な影響を与える事は間違いない。
日本は経済的には米中両国と深く結びついており、軍事的には日米安保条約により、アメリカと深く連携している。
地理的に見ても、日本は西の中国と太平洋を隔てた東のアメリカの真ん中に位置しており、世界中で最も米中新冷戦の影響を受ける国家である。
2013年の冒頭に立って、今後の21世紀の世界を展望しようとするとき、どうしても考えに入れておかなければならない、いくつかのファクターが存在する。
第1は、米中新冷戦である。
第2はエネルギー革命(天然ガス革命)である。
第3はビッグデータである。
第4は、南北関係(先進国と発展途上国の関係)の根本的転換ないし逆転である。
いかなる未来予測を行なうにしろ、これら4つの要素の1つでも抜けていれば、その未来予測は全く非現実的なものになってしまうであろう。
本書はこの4つの要素のうちの、第1である米中新冷戦にフォーカスを当てるものである。
それに付随して、第2のエネルギー革命にも紙幅の許される範囲で言及している。というのも、アメリカから起きたエネルギー革命(シェール革命)は、アメリカの国力を著しく強化するものであり、米中新冷戦を語るうえでも、不可欠のファクターとなるからであ?る。
他の2つの要素に関しては、本書では軽く触れるにとどめる事とする。
本書は、大局的にかつ歴史的に、日米中3ヶ国関係を展望し、次に政治=経済を表裏一体ととらえる視点から、米中新冷戦が「どのように」発生し、展開してきたかを、詳しく解説する。
※ 『米中新冷戦、どうする日本』は、前著『日本人が知らないアメリカの本音』の続篇的な意味で書かれており、両著を合わせて読むことをお勧めしたい。
『日本人が知らないアメリカの本音』
★ 【 Cambridge Forcust Group of Japan.Co 藤井厳喜チャンネル】
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最近の一般誌への寄稿記事や、取材インタビューについては、「藤井厳喜パブリシティ」ページ
( http://www.gemki-fujii.com/publicity/ )をご参照ください。
《藤井厳喜のお勧め本コーナー》
【藤井厳喜よりお願い】
尖閣諸島が日本の領土であるという証拠、歴史的経緯を英語で分かりやすく、多数の写真資料を交えながら解説しました。是非、この動画の(特に英語圏への)拡散にお力添えください。
China Invades Japanese Senkaku Islands 【Gemki Fujii 藤井厳喜】
China Invades Japanese Senkaku Islands
: Chinese Military Expansionism Threatens East Asia
YouTube : http://youtu.be/taqsm7L9Q1I
ニコニコ動画 : http://www.nicovideo.jp/watch/sm19069662
《Please spread this message to as many as possible!》
★More Infomation ⇒ Society For The Dissemination of Historical Fact
http://www.sdh-fact.com/index.html
※ The Senkaku Islands Constitute an Intrinsic Part of Japan
http://www.sdh-fact.com/CL02_1/79_S4.pdf
※ The South China Sea's Gathering Storm : All of East Asia is waiting to see how the U.S. will respond to China's aggression. (By JAMES WEBB)
http://online.wsj.com/article/SB10000872396390444184704577587483914661256.html
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